子どもが生まれると、まず候補に挙がるのが「学資保険」。ですが最近は「学資保険はいらない、つみたてNISAで十分」という声も増えています。実際どちらがいいのか——結論から言うと、「増やす」ならNISA、「確実に元本を確保しつつ万一の保障も欲しい」なら学資保険で、両者は役割が違います。
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特に2026年は物価が前年比+2%前後で上がり続けています。学資保険のように受取額が固定される商品は、インフレで実質的な価値が目減りしやすい点にも注意が必要です。この記事で、両者を数字で比べて整理します。
結論：どっちが向いている？（早見）
| つみたてNISA | 学資保険 | |
|---|---|---|
| お金を増やす力 | ◎ 期待リターン大 | △ 返戻率105%程度 |
| 元本の確保 | ×（変動・元本割れも） | ◎ 満期まで保有で確保 |
| 万一の保障 | なし | ◎ 契約者死亡で払込免除 |
| インフレ対応 | ◎ 強い | × 弱い（受取額が固定） |
| 途中の引き出し | いつでも可 | △ 途中解約は元本割れ |
早見表で「つみたてNISA向き」に当てはまったなら、次にやることは口座の準備だけです。松井証券でNISA口座を開設する（教育資金をつみたて投資で準備） →と、毎月の積立設定まで一度で終わります。
学資保険の実力：返戻率は今どのくらい？
学資保険の「返戻率」は、払った保険料に対して受け取れる金額の割合です。2026年時点では返戻率105%前後の商品が中心で、これは年利に換算するとおよそ0.45%にとどまります。たとえば満期280万円のプランで、月約15,000円を15年払い、払込総額は約267万円というのが一例です。増える額は15年でおよそ13万円ほど、というイメージです。
「銀行預金よりはマシ」ですが、物価が年2%上がる局面では、実質的に価値が目減りしてしまう可能性があります。ここが「増やす目的には物足りない」と言われる理由です。
つみたてNISAで教育費を準備する場合
一方、つみたてNISAで教育資金を準備すると、低コストのインデックス投資信託で長期運用でき、運用益は非課税。うまくいけば学資保険を大きく上回る可能性があります。18年間積み立てれば時間も十分に取れます。ただし元本保証はなく、使いたい時期に相場が下がっているリスクがあります。大学入学の直前に暴落、という事態を避けるため、必要時期が近づいたら少しずつ現金化しておくなどの工夫が要ります。
つみたてNISAを学資保険の代わりにする場合の設計
「学資保険の代わりにNISAで貯める」という方法は、実際に選ぶ人が増えています。ただしそのまま置き換えると、学資保険が持っていた機能が2つ欠けます。そこをどう補うかが設計の要点です。
学資保険にあってNISAにないもの
| 機能 | 学資保険 | つみたてNISA |
|---|---|---|
| 元本の確保 | あり（返戻率100%超の商品） | なし（値動きする） |
| 契約者に万一のときの保障 | 以後の保険料が免除される | なし |
| 強制力 | 解約しにくい＝続けやすい | いつでも売れる＝崩しやすい |
| 途中の引き出し | 不可（解約すると元本割れ） | いつでも可能 |
| 期待できる増え方 | 限定的 | 長期なら上回る可能性 |
表の上2つが、代わりにするときに埋めるべき穴です。
穴1：使う直前に値下がりしたらどうするか
学資保険は満期に受け取る額が決まっていますが、NISAは使うタイミングの相場に左右されます。大学入学の年に相場が下がっていたら、想定より少ない金額しか用意できません。
対策は使う時期の3〜5年前から、少しずつ現金に移しておくことです。18歳で使うなら、13〜15歳頃から段階的に売却して預金に移す。全額を一度に売らず、年に何回かに分けると、タイミングの影響を薄められます。
「大学入学まで全額投資のまま」は避けてください。ここが最も多い失敗です。
穴2：契約者に万一のことがあったら
学資保険には、契約者が亡くなった場合に以後の保険料が免除され、満期金は予定どおり受け取れる仕組みがあります。NISAにはこれがありません。
したがってNISAで代用する場合は、その分を死亡保障で埋める必要があります。掛け捨ての定期保険や収入保障保険なら、少ない保険料で大きな保障が用意できます。必要保障額の考え方は子どもが生まれたら生命保険はいくら必要？にまとめました。
「学資保険をやめてNISAにした」だけで終わると、この保障が消えたままになります。ここを忘れないでください。
代わりにする場合の具体的な進め方
1. 目標額と時期を決める
「18歳までに300万円」のように、金額と期限を先に決めます。ここが曖昧だと、途中で崩す理由がいくらでも作れてしまいます。
2. 毎月の積立額を自動設定にする
手動で入金する形にすると続きません。給与日の直後に自動で引き落とす設定にして、残った分で生活する順序にします。
3. 教育費用の口座を分ける
生活費や老後資金と同じ口座で運用すると、区別がつかなくなります。可能なら配偶者名義の口座を使うなど、物理的に分けるほうが確実です。
4. 死亡保障を別途用意する
上で書いたとおりです。
5. 使う時期の3〜5年前から現金化を始める
カレンダーに書いておかないと忘れます。
両方使うという選択もある
どちらか一方に決める必要はありません。確実に必要な最低額を学資保険で、上乗せ分をNISAでという分け方は現実的です。
たとえば入学金と初年度の学費に相当する分を学資保険で固め、それ以上をNISAで狙う。値動きの不安が大きい方には、この形が続けやすいと思います。
どっちを選ぶ？ わが家の考え方
- とにかく増やしたい／ある程度リスクを取れる → つみたてNISA中心
- 元本は絶対に減らしたくない／貯蓄が苦手で強制力が欲しい／万一の保障も → 学資保険
- どちらの良さも欲しい → 「学資保険で最低限を確保＋NISAで増やす」の併用
正解は家庭のリスク許容度しだいです。まずは「教育費が実際いくら必要か」を把握してから、貯め方を決めるのが失敗しないコツです。教育費の総額は子ども一人の教育費は総額いくら？で、家計全体の見通しは無料の家計シミュレーターで確認できます。
教育資金の準備、まず情報を集めるところから
つみたてNISAで教育資金を準備する場合、最初の一歩はNISA対応の証券口座の用意です。ネット証券なら口座開設・維持費は無料で、スマホアプリから月々の積立を設定できます。学資保険と違い、途中で金額の変更や引き出しができる柔軟さも確保できます。
「増やす」か「守る」か、わが家に合うのはどちらか。まずは中立の情報で仕組みを知り、迷うなら専門家に無料で相談するのが近道です。
松井証券でNISA口座を開設する（教育資金をつみたて投資で準備） →
学資保険とNISAの選び方を、保険マンモスの無料相談を予約する →
※本記事は情報提供が目的で、特定の保険・金融商品の加入を勧めるものではありません。
まとめ
学資保険は「元本確保＋保障」、つみたてNISAは「増やす力＋インフレ対応」。返戻率が105%程度に下がり、物価も上がる今、「増やす」目的ならNISAに分がある一方、確実性や保障を重視するなら学資保険にも役割があります。大切なのは、必要額を知ったうえで、わが家のリスク許容度に合わせて選ぶことです。
【出典】各生命保険会社の学資保険モデル・返戻率（2026年時点の一般的な水準）／金融庁「NISA特設ウェブサイト」／消費者物価指数（2026年）。返戻率・返戻額は商品・契約条件により異なります。
【免責事項】本記事は一般的な情報提供であり、保険・投資の勧誘や助言ではありません。加入・投資の最終判断はご自身の責任で行ってください。詳しくは免責事項をご確認ください。
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